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2007年5月20日 (日)

ゲゼル思想研究日誌(4)

 タイトルにゲゼル思想研究と銘打ってはいますが、この一連のエッセイでは、シルビオ・ゲゼルという思想家の足跡をたどったり、テキストを読み解くことを目指してはいません。むしろゲゼル思想に惚れ込んでしまった一思索人の立場から、彼の思想を現代に甦らせるためのアイデアや、日本におけるその可能性について考察しようと思っています。すでに私は、ゲゼルの〈減価するお金〉という考え方を、政府レベルで実現するための方法について、その概略の構想を書いて来ました(構想というより、夢想に近いものですね)。基本となるコンセプトは、本位通貨とは別立ての国内向け第二通貨を、一定のプレミアム付きで政府自らが発行するというものです。私の考えでは、この政策は景気の拡大と税収の安定を同時にもたらします。一見、夢物語のような話ですが、これが決して実現不可能な政策ではない理由は、政府がまさに国内における通貨発行の特権(セイニアーリッジ特権)を持っているからに他なりません。特に政府部門が莫大な借金を抱える我が国では、財政建て直しのためにも、政府通貨発行を行なうべしという意見が一部の経済学者や政治家から出されています。政府によるマイナス利子のお金の発行は、セイニアーリッジ政策のひとつのバリエーションとも言えます。

 しかし、これを一国の経済政策としてだけではなく、もっと広く地球規模で考えてみたらどうでしょう。この場合、私たちはすぐにひとつの壁に突き当たります。というのも、国際的に通用する減価する新通貨などというものを、一体どうやって実現したらいいのか、そのイメージさえも私たちは思いつかないからです。ユーロというのは画期的な取り組みだと思いますが、これは米ドルに対抗するために、必要に迫られて生み出された戦略的な通貨であって、ゲゼル思想とはまったく関係の無いものです。世界中で試行されている小規模な地域通貨は、ゲゼルの思想を正統に受け継ぐものだと思いますが、また一面では現在の凶暴なグローバリズムへの対抗手段として支持されて来たものであり、それ自体グローバルな展開を志向したものではありません。それは米国流の自由主義経済から身を守ると同時に、従来からの自由な世界交易に対しても身構えているように見えます(「地産地消」というのは、要するにそういうことでしょう?)。世界経済全体をどう建て直すかという視点はそこにはありません。たとえ日本政府が国内にマイナス利子の通貨を流通させても、または世界中でもっともっと地域通貨が盛んになったとしても、そのことでアフリカの貧しい国が救われるとは思えないし、さらには世界的なエネルギー危機や環境問題が解決の方向に向かうとも思えない。ここに〈私の〉不満があります。私が考えるゲゼルの経済思想は、これらの問題を含めて、世界をまるごと救済すべきものだからです。

 ゲゼル自身がどのように世界経済の理想的な未来を思い描いていたかは、主著『自然的経済秩序』の中に出て来る「国際通貨連盟」(Internationale Valuta Assoziation)というコンセプトに現れていると思います。ゲゼルはそこでこの構想の頭文字を取ったIVAという新しい通貨を提唱しています。要するに、各国の国内通貨からは独立した、輸出入のための国際通貨を作って、加盟国のあいだで流通させようというアイデアです。明快なコンセプトではあっても、これが実現の難しい提案であることは素人の私にも分かります。当時はまだ金本位制の時代でしたが、IVAは金との兌換を認めない信用通貨として構想されていました。金本位制がすでに過去のものとなってしまった現代では、通貨の価値を保証するものはそれを発行した国家の信用だけです。ところが〈国際通貨〉というものには、この信用を担保するものがどこにも無いのです。今日、米ドルが世界の基軸通貨であるのは、別に国連や世界銀行がそのことを認定しているからではなく、アメリカという国の経済力や安定性を世界が評価しているからだと思います(最近はユーロが追い上げて来ていますが)。たとえ今の時代にIVAのような国際通貨を作ろうという運動があったとしても、それをドルやユーロに代わるものとして流通させることは難しい、というより不可能でしょう(何よりも基軸通貨の特権を持ったアメリカがそれを許さない筈です)。ところが、歴史を振り返ると、ゲゼルが没してわずか十数年後に、この構想が世界の中で実現するかも知れない局面があったのです。

 経済学を学んだ方なら誰でも知っている事実だと思いますが、不勉強な私はこれを知りませんでした。たまたまゲゼルつながりでインターネットを検索していて見付けた記事にあったのです。これを知った時、ゲゼルの提唱した通貨革命を世界規模で起こすためのヒントが見付かったような気がしました。今回はそれについて書きます。今回の主役はゲゼルさんではなくて、二十世紀を代表する経済学者だった英国人、ジョン・メイナード・ケインズです。時はまだ日本が絶望的な戦争を戦っていた1944年にまで遡ります。第二次世界大戦の帰趨が見え始めていたこの年の7月、連合国側はニューハンプシャー州ブレトン・ウッズで戦後の経済体制について話し合いを持ちます。会議で対立したのは、イギリスとアメリカでした。もっと端的に言えば、それまで世界の基軸通貨だったポンドと、新しく基軸通貨の地位を狙うドルの対立だったと言ってもいいと思います。この時、イギリス代表として驚くべき提案を持って会議に臨んだのが、ケインズその人だったのです。それは(私見によれば)ゲゼルの「国際通貨連盟」と、ほとんど瓜ふたつの構想でした。ケインズの方は「国際清算同盟」(International Clearing Union、略称ICU)と呼び、そこが発行する国際通貨は「バンコール」と名付けられてはいましたが。

 ケインズ案を簡単に説明すると、こういうことになります。(例によって初学者の理解なので、間違いがあればご指摘ください。) ICUに加盟する国のあいだの貿易では、決済通貨としてバンコールが使われます。各国の通貨とバンコールは、基本的には一定のレートで固定されていて、ICUの仲介によって貿易収支の決済を行なうことになります。バンコールは貿易決済専用の通貨ですから、実体ある紙幣のようなものである必要はありません、ICUの帳簿上に存在すればいいのです。各国の通貨当局がICUに口座を開き、そこに貿易収支を記帳して行くイメージです。ね、これって何かに似ていませんか? そうです、地域通貨の代表格であるLETSそのものじゃないですか! LETSが発案されたのは、1983年にカナダのバンクーバーでだったと記憶しますが、それより40年も前にケインズは国際版LETSともいうべきものを考えていたんですね。(この点ではゲゼルのIVAは現実の紙幣(為替券)を想定していましたから、まだLETSのシンプルさにはたどり着いていませんでした。) しかも、ICUに参加する国には、多額の拠出金を求めないという点でも、ケインズの考え方は地域通貨のLETSに通じるものがありました(この点はゲゼルのIVAも同じ発想でした)。さらには現在のLETS通貨が抱えている問題、すなわち参加者のある人はマイナスばかりためてしまい、ある人はプラスばかりためてしまうという問題に対しても、ケインズは対策を考えていました。常に輸入超過または輸出超過でバンコール残高の大きくなってしまう国には、一定の課税を行なうことを盛り込んでいたのです。これは通貨の価値保蔵機能に制限を付ける持ち越し税、つまりマイナス利子のアイデアに他なりません。これによって、参加国は常に貿易収支がバランスすることを努力目標として求められるのです。

 もしもブレトン・ウッズで、ケインズのこの案が採択されていれば、その後の世界経済はどんなに違ったものになっていたでしょう。ある超大国の通貨が、世界の基軸通貨を兼ねることにより、ますます経済的な一極集中が進むといった状況も避けられた筈です。すべての国々が平等に交易を行なえる理想的なフェアトレードの世界。しかし、この画期的なケインズ案は、圧倒的な経済力で世界に君臨し始めていたアメリカの提案に敗れてしまいます。アメリカ案は、現在まで続いている「国際通貨基金」(IMF)を中心にしたものでした。これは参加各国の拠出金によって設立される基金で、その割り当て額は参加国の経済力に応じたものになっていました。しかも、ケインズのICUでは、すべての参加国が公平に一票の議決権を持つのに対し、IMFでは拠出金の額によって票数が決められていました。つまり最初からアメリカ一国が支配出来る体制が目論まれていたのです。そこにはバンコールに相当するような中立な国際通貨の仕組みもありませんでした。それどころか、米ドルにのみ金兌換の特権が与えられ、ここに実質的にドルが世界の基軸通貨となる路線が敷かれた訳です。ケインズは失意のうちにアメリカを去りました。そして2年後にケインズが没したあとには、ICU構想も歴史の忘れられたエピソードになってしまったのです。

 もちろんケインズの構想を、単に人道主義に貫かれた理想論とだけ捉えることは出来ません。チャーチル内閣の特使でもあったケインズは、あくまでイギリスの利益を守るために、ICU構想によってアメリカに牽制をかけようとした、それが歴史の真実でしょう。しかし、それでも二十世紀前半、ゲゼルからケインズに受け継がれた理想主義の流れがあったことは間違いないと思います。そしてそれはこれからの世界経済に対しても大きな指針を与えてくれるものではないかと思うのです。何故私たちは、いまのこの経済のあり方を唯一絶対のものとして受け入れなくてはならないのでしょう? 世界の貧しい国同士が貿易をする際にも、何故ドルが使われなければならないのでしょう? 私はケインズの考えたバンコールの考え方が、いまほど有効な時代はないのではないかという気がします。もしもそれが国際社会におけるLETSのようなものだとすれば、それを始めるのは簡単なことです。搾取されるばかりの貧しい国々、グローバリズムの恩恵にあずかれない負け組の国々が団結して、バンコールでの取り引きを始めればいいのです。いったん軌道に乗れば、これは大きな流れになるような気がします。資源の無い日本、今後世界の中で経済的地位の低下が決定づけられている日本は、この流れの先頭に立てばいい。外貨準備も、現在のように米ドル一辺倒ではなく、ドルを三分の一、ユーロを三分の一、そしてバンコールを三分の一の割合で持つ。これは有望な先行投資になり得ます。やがて地球上のエネルギー資源が枯渇し、世界が一定の貧しさのレベルに落ち込む日が来れば、主役に踊り出るのは貧困に耐えられるバンコール諸国かも知れないからです。

(今回の記事を書くきっかけになったのは、フランスのル・モンド紙から転載されたこちらの記事です。示唆に富む内容なので、興味のある方には一読をおすすめします。)

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